妊娠が確定したら上司に報告するように伝えて
仕事場でも周りの協力があれば大丈夫
妊娠するとつわりなどの症状で突然、体調不良になることが多いので、流産の可能性が低くなる妊娠10週目前後には、妻の仕事場の上司に報告するように話をしてあげてください。
仕事場ではパパが気を付けてあげられない事態がいっぱいあります。
人間関係でのストレスやタバコによる影響、立ち仕事、冷房による冷え、通勤途中のトラブルなどなど。
上司に報告することで避けられるモノはたくさんあります。例えば、通勤時間を遅らせてもらったり、冷房から遠いデスクに移動させてもらったり、飴やガムの使用を認めてもらったりと。
仕事をしていないと！と言うキャリアウーマンも、過労働・重労働は避けて周りに頼ってください。
働く妊婦を守る制度
母性健康管理指導事項連絡カードって知ってます？
女性の社会進出が目覚ましい昨今、労働基準法や男女雇用機会均等法によって妊婦の負担を軽くするための時差通勤や労働時間短縮、職場の配置転換、通院休暇など妊婦と胎児の健康を守る制度があるんです。
働く妊婦の方からはなかなか言い出せないケースもあるので、近くで見てあげているパパがこういう制度を知って教えてあげるなどすると、余計なストレスが減って妊婦も働きやすいかもしれませんね。
つわりや妊娠高血圧症候群、切迫流産や切迫早産の影響で体調不良が続くけど休みがとれない状況の妊婦さんは『母性健康管理指導事項連絡カード』を利用するといいですよ。
この母性健康管理指導事項連絡カードは主治医による母体の勤務状態の緩和や休憩に関する措置が必要だという指導が書かれてあるカードで、妊婦はそれを事業主に提出することで、それに基づいた措置（労働時間の短縮や通院休暇、時差通勤など）をとる義務があります。詳しくはお住まいの自治体に問い合わせてみてください。
産前・産後の休暇（産休）や育児休暇の取り方
3回以上流産を繰り返すのは習慣流産です
出産後に職場復帰する予定やそうすると赤ちゃんをどこに預けるのかなどの問題があるので、それらの問題を夫婦で充分話し合って職場の上司に伝えましょう。
ちなみによく耳にするこの産休は出産前・出産後の休暇のことで、出産予定日前の6週間と出産後の8週間もの間、休暇を取れる制度です。ただし、双子以上の多胎妊娠では出産予定日前の14週間と出産後の8週間になります。残念ながら今の日本ではパパは産休を取ることができませんが育児休暇は取得できます。
育児休業制度については赤ちゃんが誕生した日から満1歳になるまでの期間で、申し出た休暇期間を取得することができるようになっていますが、勤務先や雇用形態によって具体的な既定が異なるので、勤務先に実状を聞いてみましょう。夫婦ともに働いている場合には、交互に育児休暇をとるケースが多いそうです。
僕はこうして妊娠生活を乗り切りました
僕の妻は結婚以来、専業主婦なので仕事場でのマイナートラブルはなかったのですが、妊婦を見ているとよく仕事ができるなぁというのが感想です。妻のつわりを近くで見ていたからこそ、会社や通勤で妊婦を見ると手伝おうかと言う気持ちがすぐに出てくるようになりましたね。
仕事を終えて家でその話を妻にするというのもまたひとつの気分転換だし、妻の気持ちもすがすがしくなるんだそうです。