高齢（年齢）と不妊について
30歳までに子供を生まないと流産の確立が高くなる・・・
35歳までに子供を生まないと羊水が腐ってしまうなど・・・（そんな言い方しなくてもと思う）
高齢と出産には深い関係があり、年齢が上がれば上がるだけ、妊娠は難しくなる言われているのは事実です。一昔前までは、35歳を超えると高齢出産と言われて、危険が伴うもの、と言われていました。実際、30歳を過ぎた頃から体力の衰えや機能の低下を感じる人が多くなってきます。
最近では40歳を超えて出産する方も増えてきています。女性の社会進出や晩婚化、医療の進歩、考え方の多様性など社会の変化と共に出産年齢も年々上昇しているようですね。最近では、出産後の育児の問題（生活環境や費用）からも、若いうちに産むのが素晴らしいとは一概に言えないようです。
女性の場合、30歳頃から妊娠するための機能が徐々に低下していくので35歳以上は高齢出産と定義されていますが、35歳に達すると女性の体が急に高齢になってくるわけではありませんし、昔の35歳の女性に比べ、現代の35歳の女性の体は生命力に溢れていて健康であると言えるかもしれません。
ただ、実際に卵子の機能低下やホルモン量の低下、体力の低下により、35歳頃になると妊娠・出産が難しくなるようです。
今の日本では第一子の出産が35歳以上という人が3人に1人の割合まで高くなっています。妊娠さえすれば医療のサポートもあって40歳後半でも出産までスムーズにたどり着く方がほとんどだそうです。
心身ともに健康で、若々しい体や体力作りを心がけることも、高齢出産へ繋がるようですね。
高齢不妊の治療について
高齢不妊の治療法として主なものは、体外受精と顕微授精の2つです。
通常の不妊治療では30代前半ではタイミング療法や人工授精など、比較的体に負担のかからない治療が主なものですが、40代になると早い段階で確実に妊娠する高度不妊治療を行っていくことになります。これは、40代を超えると妊娠の確立が一年一年確実に減ってしまう事実と、妊娠しても流産してしまう確率が増えてしまうからだそうです。
又、いくら高齢不妊の治療といっても年齢的な限界があります。
高齢不妊の主な治療法である、体外受精・顕微鏡授精の場合、卵子の採取が必須です。つまり、この卵子を採取できる年齢まではこれらの治療を受けることができるのです。
ちなみに、体外受精の費用は安くて1回に50万円程度。そう何度も行えるものでもないというのが、現状ではないでしょうか。
しかし、体外受精、顕微授精の費用面で不妊治療を断念しようと思っている人にとって朗報も。それが、不妊治療助成金制度です。
不妊治療の助成金制度
不妊治療助成金制度は、高額な不妊治療をする人の治療にかかる費用の一部を補ってくれる制度です。自治体によって若干異なりますが、おおむねどこの自治体でも受けられます。詳しくはお住まいの市役所や区役所の担当部署に確認してみてください。
 不妊治療助成金制度について | |
| 対象 | 医師が体外受精や顕微授精以外では妊娠する可能性が極めて少ないと診断した場合 |
| 夫婦のどちらか、又は両者が申請する自治体に住所を有すること | |
| 対象となる治療 | 【体外受精】 |
| 【顕微授精】 | |
| 不妊治療助成金の金額 | 1回の治療に付き10万円が限度 |
| 年間2回まで助成を受ける事が可能 | |
| 助成金所得の条件 | 夫婦合わせて年収730万円以下の所得である |
| 助成期間 | ひと夫婦についての助成は通年で5年以内 |
| 申請方法 | ①病院からの証明書や領収書、勤務先の給与証明など必要書類を揃え、各自治体の窓口に提出 |
| ②書類提出後、各自治体で申請書類の審査が行われ、交付が決まれば交付決定通知書により通知がきます。 | |
特に高齢不妊の治療となると、その医療費は高額になり家庭への負担はとても大きくなってきます。このような助成金制度を上手に活用し、負担を減らしていきましょう。
つれづれなるままに・・・ちっさいメモ
男性不妊は婦人科など、病院でも相談に乗ってもらえます。男性自身が産婦人科などの外来へ行くのは勇気がいるかも知れませんが・・・パートナーである妻と一緒に気を張らずに行ってみてください。
治療としては、まずは診断と検査。漢方の処方した漢方薬や鍼灸などを治療に取り入れているところもあるとか。更年期を迎えるとさらに妊娠の確率は減ると言いますし・・・おススメの病院などは人気ランキングや口コミなどの情報も参考に。